戦略設計からコンテンツ企画、取材・撮影、記事制作、KPI管理までワンストップで伴走。上場企業・グループ会社を中心に、業種・規模を問わず支援しています。
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停滞している期間は、そのまま採用力の差になって積み上がります
出典:株式会社PR Table「採用ブランディングにおける取り組み実態調査」(2024年2月)/ファインディ株式会社「IT/Webエンジニアの採用広報に関する調査」(2024年4月)
2つの停滞パターン、貴社はどちらに近いですか?
採用を進めたい人事部と、ブランド管理を担う広報部との連携不足が、大手企業最大のボトルネックになっています。
出典:株式会社PR Table「大企業の採用広報における課題調査」(2023年3月)/「採用ブランディングにおける取り組み実態調査」(2024年3月)
私たちは、この基準にこうお応えしています
上場企業3社、上場企業グループ会社4社を含む、従業員6,000名規模の大手企業まで支援。小売・商社・金融・医療・人材など幅広い業種に対応。
戦略設計からコンテンツ企画、KPI管理までを一貫してディレクション。撮影・取材・ライティングは実績豊富な外部パートナーとチームで対応します。
着手前にKPIを設計し、月次で定例レポーティング。社内の関係者に説明しやすい形で、進捗や成果を資料化します。
制作内容・量に応じた月額固定料金制。金額が明確なため、社内稟議もスムーズに進められます。
貴社の採用広報は、今どのステージにありますか?
2024年に社名・企業理念を刷新し、新社長の就任を機に大規模な採用ブランディングを計画。採用ブランディング戦略の策定を担当するとともに、採用広報プラットフォームの選定からコンテンツ企画・制作・運用までを一貫して支援しました。
過去にWantedlyで採用広報を開始したが、リソース不足により数年間中断。当社が採用広報戦略の再構築から支援し、コンテンツ企画・取材・撮影・記事制作・KPI管理までを一貫して担当。親会社担当者との折衝・調整も行い、グループ企業間の橋渡し役も果たしました。
採用活動の強化にあたって、採用広報の開始を決定。競合動向調査からプラットフォーム選定、コンテンツ企画・取材・制作・運用・KPI管理まで一貫して担当しました。
社内のアシスタント体制に加え、契約パートナー(カメラマン・ライター)と外部人材ネットワークを組み合わせた体制で対応。繁忙期や専門ジャンルの案件にも柔軟に対応します。
大手メディア企業2社と継続的な協力関係を築いているほか、大手クラウドソーシング(クラウドワークス・ランサーズ)から必要に応じて優秀な人材を機動的に確保。専任スタッフのみで抱え込む体制と比べ、高いコストパフォーマンスを実現しています。
採用広報は、正しく設計・運用すれば下記のような効果が期待できる施策です。当社では着手前にKPIを設計し、月次の定例MTGで効果を可視化しながら、成果につながる運用まで伴走します。
採用単価を最大50%削減、離職率を28%低下(LinkedIn調べ)。早期離職1件あたりの損失は年収の90〜200%にのぼります。
出典:The Conference Board「Show Me the ROI」(2025年)/LinkedIn調べ(Universum記事より)
人材紹介エージェント経由の採用では、想定年収の30〜35%程度が紹介手数料としてかかるのが一般的です。採用広報を強化し、自社サイトやWantedly等からの直接応募を増やすことで、このエージェント手数料を圧縮できます。
条件(例):想定年収500万円の人材を年間4名、エージェント経由(手数料35%)から直接応募に切り替えた場合
入社前に働き方や社風をリアルに伝える採用広報コンテンツは、入社後のギャップによるミスマッチ・早期離職の抑制にもつながります。
条件(例):想定年収500万円の人材が1名、早期離職した場合の損失(再採用費・研修・生産性ロスの合計)
貴社の実際の人数・年収レンジをもとにした試算は、個別相談で一緒に算出します
後悔しない選定基準4つ、他社との比較の視点、導入実績・投資対効果(ROI)の目安を1冊にまとめました。
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